2022年の世界的なインフレを受けて、日本の貧困化がようやくメディアで本格的に取り上げられました。
日本の貧困化は主に給与所得者が対象です。
給与が上がらないことが日本国民全体の貧困化に大きく寄与しているので。
資産をたくさん持っている富裕層や上手くいっている経営者は、貧困ではありません。
日本は給与所得者が多いので、圧倒的マジョリティの給与所得者と、給与以外の収入源がある富裕層とのギャップが広がっているというのが、より現実に即した見方かと思います。
給与所得者といっても、自分達で給与や手当を決められ、あらゆるシーンで利権を使える政治家は貧困の対象にはなりません。
一般的な給与所得者（サラリーマン）が貧困を脱出するには、給与以外の収入源を作るしかありません。
給与以外の収入源として雀の涙の報酬しかもらえない副業（ギグワーク）を頑張る人が増えています。
しかし、ギグワークは報酬が低く、体力や気力を消耗する仕事が多いので、本業に支障をきたします。
本業の収入を確保しつつ、別の収入源を確保するには、投資が一番だとDr. 会社員は思っていますし、実際にこの目的で長期的に投資しています。
実体験を踏まえて確実に言えるのは、
投資で成功したいなら
他人に頼るな
ということです。
目次
他人に頼る投資とは
他人に頼る投資の代表例は、投資信託です。
日本の年金も、国主導の投資信託だとDr. 会社員は思っています。
投資信託では、ファンドマネージャーと呼ばれる人にお金を預けます。
自分の代わりに、ファンドマネージャーに投資先を選んでもらい、お金を管理してもらうわけです。
自分で個別の資産に投資する場合は資産の売買にかかる手数料が発生しますが、投資信託では、これらの支出に加えて、ファンドマネージャーに委託料を払わなければなりません。
この委託料が曲者です。
成功しても失敗しても
委託料が必ず発生するからです。
成功報酬を払うのは合点がいくかもしれません。
しかし、投資信託では基本的に、投資先の評価額が暴落しても委託料を支払い続けなければなりません。
ファンドマネージャーは、投資が成功しても失敗しても収入が得られる仕組みになっているのです。
もちろん、失敗し続ければ客がいなくなり、解雇されるのでしょうが。
数ある投資信託商品の中でも、手数料が低く長年にわたる実績のあるものなら、リスク分散戦略の一環として利用するのも一案かもしれません。
投資信託を利用する場合は、手数料を事前に確認することをお勧めします。
基本的に、自分が理解していないものには大切なお金を投入しない方が良いでしょう。
マスコミも所詮、「他人の意見」
投資では、マスコミの報道を鵜呑みにしてはいけません。
もちろん、報道は貴重な情報源ではありますが、マスコミは営利組織ということを忘れてはいけません。
マスコミの目的は、読者の投資を成功に導くことではありません。
近年は特に、読者の感情を煽り、購読者数やクリック数を上げることが目的のメディアをよく見かけます。
情報操作が意図されている
場合すらあります。
マスコミに投資先候補が取り上げられた時点で、その投資先候補は無数の人達の目に留まっています。
記事を見た大衆が一気にその投資対象を売買するので、投資先の評価額が実際の価値から乖離します。
マスコミの報道後に評価額が急上昇または暴落した資産は、本当の価値が評価額から大きく乖離していることがよくあります（「必ず」ではありません）。
投資のリサーチとは究極的に、感情で動く大衆に引きずられないために、投資先の本当の価値を自分で判断する作業です。
まとめ
今回の投稿では、投資で成功したいなら他人に頼ってはいけない、とDr. 会社員が考えている理由を説明しました。
投資は孤独な取り組みです。
他人の意見は話半分で受け取り、事実は必ず自分で確認し、自分の頭で考える必要があります。
